こんにちは。
みやはらレディースクリニック院長の宮原陽です。

前回のブログでは、
「生理痛や更年期症状は、我慢しなくていい」
というお話をしました。

今回はその続きとして、
これから職場の健康診断で導入が進む
「女性の健康問診」について、

多くの方が一番気になっているであろう
「プライバシーは大丈夫？」「会社にバレない？」
という点を、専門医の立場から分かりやすく解説します。

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そもそも、何を聞かれるの？

新しいガイドラインでは、従来の健診問診票に加えて、
次のような質問を追加することが推奨されています。

「女性特有の健康課題
（月経困難症、月経前症候群、更年期障害など）で職場において困っていることがありますか。」

　　　① はい　　　② いいえ

たったこれだけの、とてもシンプルな質問です。

ただし、ここで多くの方がこう思うはずです。

「正直に答えて大丈夫？」
「会社や上司に知られたら困る…」

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「会社にバレるのでは？」その心配は不要です

結論からお伝えします。

この問診で「はい」と答えても、
あなた個人の結果がそのまま会社に伝わることはありません。

厚生労働省のガイドラインでは、次のように明確に定められています。

• 回答は任意
  答えたくない場合は、無理に答える必要はありません。強制ではありません。

• 結果は健診機関のみが扱います
  回答内容は「医療情報」として扱われ、本人の同意なく会社に提供されることはありません。

• 会社に渡る場合も「匿名の集計データ」のみ
  例えば「〇％の女性が困りごとを抱えている」といった形です。
  特に少人数の事業所では、個人が特定される恐れがあるため、集計自体が行われないこともあります。

つまり、
上司や人事に個別の内容が知られることはありません。

健診でこの質問を見かけたら、
どうか安心して、今の自分の状態を正直に振り返ってみてください。

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専門医として伝えたい「制度の限界」

ここからが、私が一番お伝えしたい部分です。

この制度はとても意義のある取り組みですが、
これだけで問題が解決するわけではありません。

① 健診の医師は、婦人科専門医とは限りません

職場健診を担当するのは、内科医や産業医の先生であることがほとんどです。

「はい」と答えて相談したとしても、
その場で詳しい診断や治療まで行えるケースは多くありません。

実際、ガイドラインでも
医師の役割は
「必要に応じて、専門医への受診を勧めること」
とされています。

② 「要受診」と言われてからでは遅いこともあります

健診結果が返ってくるまで、数週間。
その間も、痛みや不調は続きます。

「困っている」という自覚があるなら、
健診の判定を待つ必要はありません。

早く動くことが、
あなたの体だけでなく、仕事や生活の質を守る近道です。

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健診は「きっかけ」。解決するのは専門クリニックです

この新しい問診制度は、
「自分の体を見直すきっかけ」として使ってください。

そして、

「そういえば、ずっと辛かったな」
「会社には言えないけれど、本当は困っている」

そう感じたら、
その時点で、婦人科を頼ってほしいと思います。

当院では、
職場では話しにくい内容も含め、
あなたのプライバシーを大切にしながら、
医学的根拠に基づいた治療・選択肢をご提案します。

必要に応じて、
診断書や働き方に関するアドバイスも可能です。

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第3回では、

「我慢しない」という選択が、人生をどう変えるのか
婦人科を受診することで得られる本当のメリットについて、
私自身の想いも含めてお話しします。

ぜひ、続けて読んでください。

みやはらレディースクリニック

院長　宮原 陽

（産婦人科専門医・婦人科腫瘍専門医・女性医学専門医）